パーソナルトレーナーの仕事と収入のお話

昨今、テレビやインターネット・SNSなどのマスメディアでは、「パーソナルトレーナー」という職業は、少しづつ知れ渡るようになってきました。
 
パーソナルトレーナー
とは・・・？
どんな職業なのでしょうか？
　
ＪＨＣＡが目指すパーソナルトレーナーとは、プロフェッショナル・パーソナルトレーナーです。
時給勤務のトレーナーではなく、お客様との交渉により、運動指導よる効果（成果）に対して、レッスンフィー（報酬）を得る。
代表的な活動場所は、フィットネスクラブで活躍するパーソナルトレーナーを示します。　
　
パーソナルトレーナーという職業は、社会的に認知されているか？否か？
　
4年に一度実施される、総務省 統計局が実施する 「国勢調査」 。　
その中に、総務省 統計局が統計標準に用いる、【日本標準職業分類コード】に 『パーソナルトレーナー』のコードはありません。
　
こんなことがありました。
パーソナルトレーナーとして活動しているAさんは、自宅マンションを購入するために、住宅ローンに応募し、銀行の方に住宅ローンの相談に行ったところ・・・　最初に問われたのが　＜職業＞　についての質問でした。

銀行の方からは、
「定期的な収入（給料）がある職業ですか？」と、仕事について詳細な説明を求められたようです。
 　　
ＪＨＣＡでは、『パーソナルトレーナー』という職業コードに設定してもらえるように、行政にアピールしています。

現状では（大分類B-専門的・技術的職業従事者
中分類24-その他の専門的職業従事者・職業スポーツ従事者）に該当するのでしょか？
　 
詳しくは　統計基準・統計分類日本標準職業分類
（平成21年12月統計基準設定） 

－－－
 ＪＨＣＡが考える、職業 『パーソナルトレーナー』の将来的展望とは？
　
今後、超高齢化社会において、運動指導サービスは、医療費低減策 として意味ある仕事であり、ビジネスの市場は大きくなると予想しています。
毎年、増加する 『 国民医療費 』！ この問題に対して、医療費軽減対策となる、インフラストラクチャー（社会基盤）となるのが、我々 『パーソナルトレーナー（運動指導者）という職業 』です！

今後、益々高まる「健康志向時代」！
　
50歳以上の中高齢者の健康志向は、医療サービスを選択するのではなく、健康サービスにて自分の健康および体調を管理する習慣性 「セルフ メディケーション」（下記の図）の意識性が、ますます高まって来ると確信しております。
　　 　　 
 お客様は、日々健康や美容・疾病疾患予防・生活習慣に関する新しい情報をキャッチしています。
　
最近のテレビや雑誌では、「健康や美容ネタ」が目立ちます。
パーソナルトレーナー（運動指導者）は、お客様が保有する情報以下であれば、お客様との信頼関係は生まれません。　
そして、パーソナルトレーナーへの信頼感と価値観は下がり、パーソナルレッスンの継続が出来なくなると考えられます。 　
また、一方行政でも、医療費低減対策として、 「メタボリックシンドローム」・「ロコモティブシンドローム」・「サルコペニア」・「フレイル」・「メノポーズ」など、数々の健康・美容・疾病疾患予防をキーワードに、多くの情報配信されています。
エビデンス（根拠）に基づいた、中高齢者の健康維持、そして予防医療に対する国民の関心を高めるべき、今後も積極的に健康意識＝セルフメディケーションを推進していくと確信しています。  
　　
 今後のパーソナルトレーナーに求められることは、単に運動指導を提供するだけではなく、ほかのパーソナルトレーナーとの差別化が必要となります。すなわち、運動指導現場で淘汰せれないパーソナルトレーナーとして活躍できるための支援をしてまいります。